SNSでZ世代に効果的にリーチを伸ばす制作ポイント

SNS炎上対策の考え方

ファイル名: Gaiax_sns-risk-management_2025.pdf

要約

SNS炎上に関するリスク管理の考え方について解説しています。近年の炎上傾向として、件数はやや減少しているものの、より複雑化していることを指摘しています。ネット炎上のメカニズム、SNS運用が直接関係あるパターン（失言、非常識な振る舞い、誤操作/誤爆） と直接関係ないパターン（会社関係者の問題、なりすまし、サービスへの不満、予期せぬ事柄） といった炎上の種類や事例が紹介されています。近年のトレンドとして、対立意見の増加、イーロン・マスク氏買収後のXの変化（PvP化、政治的話題の増加、収益構造の影響）、社会的不安、ホワイト社会化、そして「オールドメディア」というキーワードの普遍化などが炎上しやすい背景として挙げられています。 また、「炎上さしすせそ」だけでは不十分であり、企業として社会の事象に対するスタンスを明確にすることが重要であると強調しています。炎上は避けられない時代であり、ブランドイメージや取引、株価など様々な実害が生じる可能性があるため、事前の対策や発生時の対応体制構築が不可欠です。具体的な対策としては、SNSガイドラインの作成/見直し、複数人による投稿チェック、モニタリングなどが提案されています。炎上発生時の心構えとして「落ち着く」「すぐ削除しない」「状況を正確に把握する」こと、理想的な対応フローについても触れられています。最後に、ガイアックスが提供する支援内容（ガイドライン作成、勉強会など）が紹介されています。

注目すべきポイント

• 炎上件数は減少傾向にあるものの、その内容は複雑化しているという現状認識。
• 近年増加傾向にある「対立意見」による炎上や、X（旧Twitter）のプラットフォームの変化が炎上リスクに影響している点。
• 「ホワイト社会」や「正しさ」を求める風潮が炎上を生み出しやすい土壌となっている分析。
• 企業が社会問題に対してスタンス表明を求められる時代になり、沈黙が「共犯者」と見なされるリスクがあること。
• 炎上は完全に避けることが難しくなっており、発生時の迅速かつ適切な対応計画が重要である点。
• 炎上の実害は単なるオンライン上の問題に留まらず、企業活動全般に深刻な影響を及ぼす可能性があること。

読んでおくべき項目

• ネット炎上とは/最近の炎上傾向
• ネット炎上のメカニズム
  • 炎上の種類は大きく2つ/ネット炎上の種類・事例
• 炎上トレンド
• 炎上は避けられない時代に！
• 炎上の実害
• 炎上を極力起こさないためには？/自社のスタンスを明確にする
• 具体的な炎上対策方法
• 炎上が起きた時の 3つの心構え
• 理想的な炎上対応フローの例

ネット炎上とは/最近の炎上傾向

ネット炎上とは、ネット上で特定の対象に非難や批判、誹謗中傷が殺到する状態を指します。ただし、具体的な定義は定まっておらず、各調査で定義が異なります。

近年、ネット炎上件数は増加傾向にありましたが、2022年以降はやや減少傾向が見られます。減少している一方で、より複雑化した炎上が起きるようになっています。

炎上の関連記事数は、FacebookやTwitter（現X）といったSNSの普及に伴い伸びています。

ネット炎上のメカニズム

ネット炎上は通常、以下の3つのフェーズを経て拡大します。

1. 発端フェーズ: 少数の人が企業や有名人の不祥事などを発見し、自分に身近なSNSで情報発信します。これは炎上の「火種」となる段階です。
2. 深掘り・拡散フェーズ: SNSで発信された投稿が匿名掲示板やSNS上で情報の深掘り・拡散が行われ、新しく詳細な情報（真実ではないものも含む）に更新されます。
3. 炎上フェーズ: 1からさらにニュースサイトにも展開され、事態が大きくなります。最悪の場合、Yahoo!などの最大手ニュースサイトにも広がります。昨今では、先にメディアが「炎上」として取り上げることが、SNSでの拡散につながる場合もあります。

炎上の種類は大きく2つ/ネット炎上の種類・事例

炎上は大きく以下の2つのパターンに分けられます。

1. SNS運用が直接関係あるパターン：
   • 失言による炎上: 悪気はなくとも、世間的に非常識な発言をしてしまうケースです。例として、原爆記念日に「なんでもない日おめでとう。」とツイートした某アミューズメントパークの旧Twitterアカウントの事例があります。
   • 非常識な振る舞いによる炎上: 企業の社員がプライベートな情報（例：来店した芸能人の個人情報）を実名付きでSNSに投稿し、批判が殺到するケースです。これにより本人の勤務先や本名が特定され、ネット上に情報が残ることもあります。
   • 誤操作・誤爆による炎上: 公式アカウントから個人的な中傷発言を誤って投稿してしまうケースです。某ECサイトの旧Twitterアカウントが某歌手に対して「ぶさいく」とツイートし炎上した事例があり、アカウント運用における課題が浮き彫りとなりました。
2. SNS運用が直接関係ないパターン：
   • 従業員や取締役など会社関係者の問題による炎上: 会社の関係者が個人的なSNSで問題のある言動を行い、それが拡散して会社に波及するケースです。プロフィールに本名や勤務先を記載したTwitterアカウントによる誹謗中傷が拡散し、その会社が調査結果を声明として発表した事例があります。
   • 悪質な第三者のなりすまし行為による炎上: 第三者が企業のなりすましアカウントを作成し、問題となる投稿を行うケースです。
   • 続けてきたサービスに対して溜まった不満が噴出する形での炎上: 自社商品の問題（例：ステルス値下げと思われる商品の底上げ）がSNSなどで話題になり炎上するケースです。経営陣の否定発言が更なる炎上を招くこともあります。
   • 全く予期せぬ形での炎上: 話題になっている社会問題（例：移民問題）に近いということで、企業のトップの過去の発言（事実と若干異なる場合も含む）に急に矛先が向けられ炎上するケースです。

炎上トレンド

近年の炎上トレンドには以下のようなものがあります。

• ブログ炎上: 2ちゃんねるやブログ普及期に、不用意な発言や誤った情報発信による炎上が多発しました。
• バイトテロ: 画像普及により、従業員が職場の実態を晒す行為が発生しました（例：食品用冷蔵庫に入るなど）。
• 異物混入報告: カップ麺への虫混入などの投稿が相次ぎ、製造中止に追い込まれる企業もありました。
• 無意識バイアス: ジェンダー、宗教、人種など、無意識の概念を世に発信することで、意図せず傷つけたり誤解を招く炎上です。
• 対立意見: ジェンダー論や政治・社会問題、多様性など、正解が一つに絞れない物事での議論が極端な形で発展し炎上につながっています。昨今は、対立意見による炎上が増加傾向にあります。
• イーロン・マスク氏による買収以降のX（旧Twitter）:
  • イーロン・マスク氏はXを「ソーシャルメディアのPvP（対人戦闘）」と発言しています。
  • プラットフォームが盛り上がるためには議論が活発になる話題（政治や社会問題など）が届きやすくなっている可能性があります（≒炎上しやすい話題が流通しやすい）。
  • ブロック機能のアップデートなど、対立がより生まれやすい状況と言えます。
  • イーロン・マスク氏のアカウントに様々な意見が集まり、それに対する反応を行うことで政治的な話題がXに溢れる流れは今後も止まらないと考えられます。
• サブスクリプション導入の影響: Xプレミアム導入による収益分配により、投稿をバズらせたい人が多くいると考えられ、炎上しやすいものが流通しやすい状況の一助となっている可能性があります。
• 社会的不安の蔓延: アフターコロナ、老後・年金、多様性への対応、AI、収入と税金、物価高、ポリコレ、政治不信、インフラ老朽化、地震・災害、国際情勢など、様々な社会的不安が背景にあります。
• ホワイト社会という考え方: 清潔感や見た目を重視し、ネガティブな表現が排除される社会が到来すると予測されており、表面的には清潔で平和な一方、排他的で生きづらい側面を持つ可能性が指摘されています。これは、「正しくない」ものを排除する形での炎上が起きやすい社会になりつつあるとも考えられます。逆に、「正しい」ことのみが求められる時代であるとも言えます。
• “オールドメディア”というキーワード: 既存のマスメディアに対して使われる言葉で、特定のテレビ局の対応などから「信頼できないメディア」という認識がインターネット界隈で生まれ、広く認知されるようになりました。言葉が普遍化することは、その実存が強くなることを意味し、結果としてテレビを含むマスメディアはマイナスイメージを伴った言葉として今後使われると考えられます。SNSではこれまでもマスメディアへの批判が強く、このような事例はメディア間の分断を進めると考えられます。玉石混交のSNSであっても、少なくとも真実もあると思っているユーザーが多く、自身の信じる「正しさ」を推し進めるユーザーがいるため、炎上しやすい環境が続くと考えられます。

炎上は避けられない時代に！

• 炎上理由が多様化・複雑化しており、SNSの普及で個人の快・不快が現出しやすくなりました。
• 社会の変化により、これまで許容されてきたものが排除されるようになりました。
• ほんの少し関連しているだけで炎上に巻き込まれやすい時代になり、いくら気を付けても炎上の渦中に突然投げ込まれる可能性があります。
• 「正しい」ことを求める人が多くなり、互いの「正しい」がぶつかりやすく、受け入れられにくい環境になっています。
• 炎上の実害は単なるSNS上のトラブルでは済みません。
• SNSの公式アカウントを運用していても、していなくても、巻き込まれる可能性は大きいです。
• むしろ公式アカウントを持っていないことが、有効な対処を行えない原因にもなり得ます。
• 炎上事態が発生した場合にどうするか、広報、総務、リスク管理部門、経営層などで普段からの取り決めが重要です。

炎上の実害

炎上による実害は多岐にわたります。

• ブランドイメージに悪影響を与える。
• 取引、株価、採用、マーケティングなどにも悪影響を及ぼす。
• 不当な誹謗中傷やイメージ操作を受ける。
• 過去の不祥事などがさらされる。
• 半永久的にログが残る。
• イメージの修復には膨大なコストを要する。
• 個人の場合、氏名、住所、学歴、職歴、家族などの個人情報が暴露される。
• 最悪の場合、社会的生命が絶たれることもあります。

炎上を極力起こさないためには？/自社のスタンスを明確にする

炎上を完全に防ぐことは難しいですが、リスクを軽減するための考え方があります。

• これまで炎上対策的に避けてきた話題（ジェンダー、宗教、人種、政治など）が避けられなくなり、自社のスタンスが求められる時代になってきました。
• 表明をしないことで「共犯者」とされ、不買運動などの炎上につながることもあります。
• 社会問題からは個人も企業も関係なく逃れられないため、企業としても個人と同様に社会の問題に対して意思を表明することが求められるようになっています。
• 従業員も社会の一員であるため、企業は従業員との対話もより求められます。
• 炎上につながりやすい事象として「炎上さしすせそ」（災害・差別、思想・宗教、スパム・スポーツ・スキャンダル、政治・セクシャル、操作ミス）が提唱されていますが、現代ではこれらが投稿に含まれていないかをチェックするだけでは不十分です。
• 企業としては、それぞれの事象に対してどのような立場をとっているかをはっきりさせておくことが大切です。
• 主張があることに対しては「社内外で一貫したスタンスを持つ」ことが重要です。
• 「主張があることに対しては大いに語ろう、ないことは黙っておこう」というスタンスが企業に求められます。

具体的な炎上対策方法

具体的な炎上対策方法として、以下が挙げられます。

1. SNSガイドライン/ソーシャルメディアポリシーの作成・見直し:
   • SNS運用の基準を定め、安全かつぶれない発信をするための拠り所となります。
   • 炎上発生時に会社としてどう動くか、適切なエスカレーションフローを定めることで、組織として冷静かつ建設的な意思決定ができるようになります。
   • ソーシャルメディアポリシーは従業員をはじめとした組織の関係者向け、コミュニティガイドラインは公式アカウントからの発信内容を見るユーザー向けに作成されます。これらにより、リスクを未然に回避し、不用意な発言を防ぐことが可能になります。
2. 年齢・性別など異なる複数人で投稿を確認する: 炎上は時代の流れやトレンドによってリスクが変化し、偶発的に発生するため完全に防ぐことはできませんが、異なる興味関心や価値観を持つ複数人で多様な視点から投稿を確認することで、炎上リスクを軽減できます。
3. 投稿作業も複数人でチェックする: 原稿作成者だけでなく、別の人間が確認を行うなど、複数の目でチェックすることで単純なミス（誤字脱字、URL誤記など）を防ぎ、リスクを低減できます。単純なミスでも取り返しのつかない事態につながることがあります。
4. SNS専用デバイスを用意する: 従業員のプライベートなスマートフォンで投稿を行うと、自分のアカウントと間違えて誤投稿を行ってしまうケースがあるため、専用デバイスの利用が推奨されます。
5. 日々モニタリングを行う: 早期発見が迅速な対策につながるため、1日1回のエゴサーチや24時間監視サービスを利用することが重要です。

炎上が起きた時の 3つの心構え

炎上が発生した場合の心構えとして、以下の3つがあります。

1. なによりもまずは、落ち着く: 慌てて行った担当者の判断が「その場しのぎの取りつくろい」とユーザーから判断されると、事態の複雑化を招きやすくなります。
2. 「すぐ削除」が必ずしも良いとはいえない: 投稿削除のみを先んじて行うと、ユーザーは「隠ぺい・ごまかし」と捉え、炎上が加速する恐れがあります。
3. 何がどういう感情で炎上してるかを正確に把握する: 炎上の対応をするにしても見当違いな対応をするとさらなる炎上につながります。まずは状況をできる限り正確に把握することが望まれます。

理想的な炎上対応フローの例

理想的な炎上対応フローの例は以下の通りです。

1. ソーシャルメディアの活動を「停止」する: 炎上したアカウントは必要最低限な情報発信にとどめ、解決の目途が立つまで、むやみな投稿をストップして様子を見ます。
2. 直属の上司、広報や総務、法務、顧客窓口などに連絡: 炎上の火種や業務に関連した発言の有無などを正直に報告し、全社で対応するために必要な部署に迅速に共有します。また、火種の投稿/アカウントのURL、炎上発生/発見日時、担当者氏名/連絡先などの情報をまとめて報告します。
3. 弁明や謝罪、今後の対応策や発表は会社として方針が決まってから: 弁明や謝罪といった対応策は会社として判断し、途中経過として「事実関係の調査」や「対応策の協議」の報告を随時行います。

SNSマーケティングにおける 適切な媒体選び、使い分け資料

ファイル名: SNS_comparison_202312.pdf

要約

企業がSNSマーケティングを行う上で適切な媒体を選び、効果的に使い分けるための情報を提供しています。Facebook, X, Instagram, LINE, TikTok, LinkedInといった主要なSNSについて、それぞれの特徴（表現方法、拡散性、リアルタイム性など）、投稿形式（テキスト量、動画尺、ハッシュタグの普及度）、国内ユーザーのデモグラフィック（性年代別のユーザー数とMAU）、主な機能（ユーザー活用・企業活用）、そしてコンテンツ表示のアルゴリズム が詳細に比較・解説されています。特にアルゴリズムについては、各SNSでコンテンツがどのようにユーザーに届くかの違い（例：Facebookは友人優先、TikTokはFYP）が示されています。さらに、お菓子メーカー、自動車メーカー、生命保険会社、小売業（ファッション）、BtoB企業（医療機器メーカー）という異なる業種のモデルケースを提示し、それぞれの課題とターゲットに応じたSNSの活用戦略や具体的なコンテンツ案を紹介しています。これにより、企業が自社の目的やターゲットに合わせてどのSNSを選び、どのように運用すべきかのヒントが得られる内容となっています。

注目すべきポイント

• 主要SNSごとに、得意な表現方法、拡散性、ユーザー層が大きく異なるため、目的やターゲットに合わせた媒体選びが重要であること。
• 同じSNSでも、アルゴリズムによってコンテンツの届き方が異なるため、媒体特性を理解した上で運用する必要があること。
• 各SNSのユーザー活用と企業活用の機能に違いがあり、企業の「中の人」がユーザー目線で運用するケースなど、多様な活用方法が生まれている点。
• 具体的な5つのモデルケースを通じて、理論だけでなく実際のビジネスシーンにおけるSNS活用戦略の具体例が示されていること。

読んでおくべき項目

• 使い分け早見表/主要SNSの特徴一覧
• 投稿形式に関する特徴一覧
• ユーザーデモグラフィック/性年代別ユーザー数（国内）
• 主な機能（ユーザー活用・企業活用）
• コンテンツ表示のアルゴリズム/コンテンツの届き方一覧
• モデルケース（自社の業種に近いものを参照）

使い分け早見表/主要SNSの特徴一覧

• Facebook:
  • テキスト、画像、動画など、表現方法が豊かです。
  • ターゲティング精度の高い広告によるリーチに強みがあります。
  • 一方、オーガニック運用ではリンク誘導を狙ったコンテンツが届きづらくなっています。
• X (旧Twitter):
  • 140字の文章と写真や動画を投稿できます。
  • リアルタイム性が高く、情報の拡散性に強みがあります。
  • 炎上の危険性もある一方、健全化に向けた規制も強化されています。
• Instagram:
  • 写真をきれいに加工でき、スライドショー表示も可能です。
  • シェア機能がないため拡散性は弱いものの、国内では若年層を中心に幅広い世代の情報収集ツールとして使われています。
  • 24時間限定公開のストーリーズ機能により、ラフな写真も気軽に投稿できるようになりました。
• LINE:
  • メッセージ配信とタイムライン（LINE VOOM）投稿の2種類があります。
  • 国内で最も利用者の多いメッセンジャーアプリです。2019年にLINE公式アカウントとLINE@が合併しました。
• TikTok:
  • 短尺動画共有プラットフォームです。
  • ユーザー個々で表示される動画が変わるレコメンドシステムにより高い拡散性を持ちます。
  • アプリ内で動画編集から投稿まで手軽にでき、若者を中心に人気を集めています。
• LinkedIn:
  • ビジネス向けの企業と個人が繋がるプラットフォームです。
  • 企業ページ作成、求人掲載、スカウト機能、通常の投稿が可能です。
  • 個人ユーザーは転職情報収集や自己ブランディングに利用します。

投稿形式に関する特徴一覧

• テキストの量:
  • Facebook: 最大60,000字
  • X: 最大140字
  • Instagram: 最大2,200文字
  • TikTok: 最大150文字
  • LINE: 最大10,000文字
  • LinkedIn: 最大3,000字
• 動画の尺:
  • Facebook: 最大120分
  • X: 最大2分20秒（プロモビデオは最大10分）
  • Instagram: 最大90秒（リール）、IGTVはさらに長い動画も可能
  • TikTok: 最大10分
  • LINE: 最大60秒（LINE VOOM）
  • LinkedIn: デスクトップ最大15分、モバイル最大10分
• ハッシュタグの普及度:
  • Facebook, LINE, LinkedIn: 文化的にあまり根付いていない。
  • X: トレンドに乗りたい時に1～2個付けることがある。
  • Instagram: 一般ユーザーも企業も1投稿に10個以上付けることがある。
  • TikTok: 1投稿にいくつもつける。つけることでバズりやすくなる。

ユーザーデモグラフィック/性年代別ユーザー数（国内）

主要SNSの国内における月間アクティブユーザー数（MAU）と、全体的な利用者層、および性年代別のユーザー数分布が示されています。

• MAU（国内）:
  • LINE: 9,400万人
  • YouTube: 7,000万人
  • X: 4,500万人
  • Instagram: 3,300万人
  • TikTok: 1,700万人
  • Facebook: 2,600万人
  • LinkedIn: 300万人
• 利用者層（男女比率）:
  • Facebook: 男性53% / 女性47%
  • X: 男性51% / 女性49%
  • Instagram: 男性45% / 女性55%
  • LINE: 男性47% / 女性53%
  • YouTube: 男性50% / 女性50%
  • TikTok: 男性46% / 女性54%
  • LinkedIn: 男性54% / 女性46%
• 性年代別ユーザー数: 資料には、Facebook, X, Instagram, LINE, YouTube, TikTok, LinkedInについて、年齢層ごとの男女別ユーザー数を示す詳細なグラフが掲載されています。これらのグラフを見ることで、各SNSがどの年代・性別に多く利用されているかを把握できます。

主な機能（ユーザー活用・企業活用）

• Facebook:
  • 機能: ニュースフィード、Facebookページ、グループ、メッセンジャーなど。
  • ユーザー: 実名登録が特徴、プライベートな情報シェア、情報収集や交換のためのページフォローやグループ参加。
  • 企業: アルゴリズム変更によりオーガニック投稿が届きづらく、ファン集め施策が難化。ターゲティング広告の出稿先として健全。
• X:
  • 機能: タイムライン、トレンド欄、検索、DM、スペース。
  • ユーザー: リアルタイム性の高い情報収集、チャットのような会話、ハンドルネームでの自由な投稿、複数アカウント利用、鍵アカウントでの気楽な発信。
  • 企業: 一般ユーザーとアカウントに区別なし。「中の人」運用でユーザーと同じ目線での交流。
• Instagram:
  • 機能: フィード、ストーリーズ、リール、発見タブ、DM、ショッピング機能など。
  • ユーザー: フィード以外の機能も積極利用し情報収集 (85%以上)、発見タブで興味関心コンテンツ検索、ハッシュタグ検索（タグる）で商品やサービスの情報収集 (グローバル対比5倍)。
  • 企業: 多彩な機能活用、見た目の魅力に加えキャプションの情報の重要性が増している、ショッピング機能で購買サイトへ誘導 (グローバル対比3倍)。
• LINE:
  • 機能: メッセージ、LINE VOOM（旧タイムライン）、ディスカバー。
  • ユーザー: 家族や友人とのメッセージ、ニュースやVOOMでの情報収集、LINE VOOMで短尺動画視聴。
  • 企業: 一般ユーザーとアカウントに区別なし、「中の人」運用、LINE VOOMでの広告出稿や動画コンテンツ投稿に注目。
• YouTube:
  • 機能: チャンネル、動画コンテンツ。
  • ユーザー: 余暇時間のコンテンツ視聴、作業用BGMとしてのバックグラウンド再生、料理やDIYなどの参考。
  • 企業: インフルエンサーとのコラボ企画、自社チャンネルでの動画投稿。YouTube専用コンテンツ制作コストが課題。
• TikTok:
  • 機能: おすすめ（FYP）、DM、アプリ内動画編集。
  • ユーザー: FYPでのカスタマイズ動画視聴、アプリ内での手軽な動画制作・投稿、ハッシュタグ検索での情報収集。
  • 企業: 利用者の平均年齢が若いため、若年層へのアプローチ、消費財と相性が良い、楽しい雰囲気の動画で企業ブランディングや採用活動、ユーザーに有益な発信でロイヤリティ向上。
• LinkedIn:
  • 機能: DM・スカウト、企業ページ作成・求人掲載、ホームフィード。
  • ユーザー: 求人検索・応募、求人紹介メール受信、企業投稿から詳細情報収集。
  • 企業: ダイレクトスカウティング機能、有料機能でのリッチコンテンツ投稿によるブランディング、優秀な人材へのアクセス。

コンテンツ表示のアルゴリズム/コンテンツの届き方一覧

• Facebook: Facebookページの投稿はファン全員には届きません。ユーザーの興味関心やシェア、エンゲージメントによって拡散されます。投稿者との関係性、経過時間、話題の重要性に応じて表示コンテンツが決まります。2018年からは友人・家族の投稿が優先されるようになり、企業のオーガニック投稿は届きづらくなっています。
• X: ユーザーはアルゴリズムによって優先表示される設定と、時系列で流れる設定のどちらかを選択できます。フォロワーが多いほどタイムラインの流れは早いです。
• Instagram: タイムライン、発見タブ、リールタブでコンテンツを閲覧できます。タイムラインでは、フォローしているアカウントのうち、ユーザーとの相性が良く反応が見込めるものがアルゴリズムによって優先表示され、全ての投稿が届くわけではありません。発見タブでは、興味関心に基づきフォロー外のアカウントの投稿も表示される可能性があります。リールタブでは興味関心に合った短尺動画が表示されます。ハッシュタグ検索も可能で、エンゲージメントの高い投稿は「人気投稿」として上位表示されます。ストーリーズは時系列で表示されます。
• YouTube: 基本的にタイムラインという概念はありません。チャンネルに動画を投稿し、検索や関連動画、ホームのおすすめから視聴されます。ホームのおすすめ表示は、過去の視聴履歴やエンゲージメントに基づいています。検索やおすすめからのクリック率、視聴時間などによって評価され、評価が高ければ他のユーザーにもレコメンド表示されます。上位表示には動画の質、タイトル、サムネイル、タグ、キャプションの工夫が必要です。
• TikTok: FYP (For You Page) と呼ばれるユーザーごとにカスタマイズされたホームで動画が表示されます。独自の協調性フィルタリングアルゴリズムに基づいて、最も再生される可能性が高いと判断された動画から順に流れます。時系列では表示されません。TikTokはコンテンツストック型の媒体であり、人気があれば昔投稿された動画も再生され続けます。フォロワーが少なくても一定のユーザーにテスト表示され、拡散される可能性があります。

モデルケース（自社の業種に近いものを参照）

いくつかの業種を例に、SNSの活用事例が紹介されています。ご自身の業種に近い事例を参照することで、具体的なSNS運用のヒントを得られます。

• お菓子メーカー:
  • Instagram: アレンジレシピや、お菓子と景色を一緒に楽しむコンセプトでの投稿。
  • X: 日々の挨拶や時節ネタ、商品豆知識など、身近なお菓子としてのコンセプトでの投稿。
• 自動車メーカー:
  • Instagram: ドライブ先の景色と車の写真など、所有者の気持ちになれる簡易カタログ的な投稿。
  • YouTube: 内装解説や試乗レポートなど、車マニア向けの徹底解説動画。
• 生命保険会社:
  • X (会社): マスコットキャラクターによるゆるい挨拶、TVCM動画、キャンペーン告知。
  • X (社長): 日本経済や経営、社会問題に関する社長の発信。
  • Facebook: 企業ミッションやビジョンを伝えるための、研修裏側や商品開発の様子、CSR活動紹介。
• 小売業（ファッション）:
  • Instagram (公式): モデル着用写真、商品単体写真、ユーザー着用写真のリポストなど、電子カタログ的な投稿。
  • Instagram (ショップ店員): コーディネイト紹介や個人的なおでかけ投稿など、生活者目線の発信。
  • LINE: 店舗限定情報、セール情報、在庫確認など、顧客との1on1コミュニケーション。
• BtoB企業（医療機器メーカー）:
  • Facebook: 商品機能紹介、お客様の声、LPへの誘導など、プロ向けの情報を集めた掲示板的な活用（美容関係者へのターゲティング広告併用）。

年齢・性別別 人気ソーシャルメディアの ユーザー数まとめ

ファイル名: SNS_user_202504.pdf

要約

SNSの利用状況とそれが購買行動に与える影響に関する様々な調査データを豊富に提供しています。国内のSNS利用者数や利用率が年々増加していること、年代別のSNS利用状況の違い、SNSの主な利用目的がコミュニケーションと情報探索であること など、SNS利用の基本動向が示されています。 また、企業のSNS活用や広告に関しても触れており、SNS広告の市場規模拡大予測 や、企業がSNS広告予算を増やす理由として集客・売上への貢献や費用対効果の高さ を挙げている点が示されています。 特に詳細なのが、SNSが消費者の購買行動に与える影響に関するデータです。SNSをきっかけに商品やサービスを購入した経験がある人の割合、購入の決め手となったSNS上の情報（紹介動画、口コミ、キャンペーン、広告、インフルエンサー、公式アカウントなど）、SNSを参考に購入されることが多い商品・サービスのジャンル など、具体的なデータが多数掲載されています。Instagram, X, TikTokといった主要SNSごとの購買行動との関連性や、タレントやインフルエンサーの投稿、PR投稿が購買に与える影響 についてもデータが示されています。SNSマーケティングの現状と、消費者の購買プロセスにおけるSNSの重要性を理解するための統計的な根拠を提供しています。

注目すべきポイント

• 国内のSNS利用が一般化・定着しており、利用者数・利用率ともに高い水準で推移していること。
• SNS広告市場が拡大しており、多くの企業がその集客力や費用対効果を評価していること。
• 消費者が商品・サービスを知り、購入を検討する際に、SNS上の情報（特に口コミ、インフルエンサー、公式情報）を非常に重視している実態。
• SNSをきっかけとした購買行動は、特定の世代や商品ジャンルで特に顕著に見られること。
• インフルエンサーやタレント、さらにはPR投稿が、特に若年層を中心に購買意欲や認知に大きな影響を与えていること。

読んでおくべき項目

• 日本国内のSNS利用者数及び利用率
• ソーシャルメディアの利用率（年代別）
• SNSの年代別・男女別ユーザー数推算値（国内）

日本国内のSNS利用者数（月間アクティブユーザー数：MAU）

主要なSNSの日本国内における月間アクティブユーザー数（MAU）は以下の通りです。

• LINE: 9700万 (2024年3月時点)
• YouTube: 7120万 (2023年5月時点)
• X（旧Twitter）: 6700万 (2024年11月時点)
• Instagram: 6600万 (2023年11月時点)
• note: 6574万 (2020年6月時点) ※アクティブブラウザ数
• Facebook: 2600万 (2020年7月時点)
• TikTok: 2700万 (2023年9月時点)
• Pinterest: 870万 (2022年4月時点)
• LinkedIn: 400万 (2024年9月時点) ※登録者数

ソーシャルメディアの利用率（年代別）

提供された資料には、主要な5つのSNS（LINE, X（旧Twitter）, Instagram, Facebook, TikTok）について、年代別の利用率（複数回答）のグラフが掲載されています。

• LINE: 10代から70代まで、全体的に非常に高い利用率を示しています。特に若い世代で利用率が高い傾向がありますが、他の年代でも9割を超える利用率のところが多く見られます。
• X（旧Twitter）: 10代の利用率が最も高く84.3%。年代が上がるにつれて利用率が徐々に低下し、70代では14.1%となっています。
• Instagram: 10代の利用率が最も高く74.3%。こちらも年代が上がるにつれて利用率は低下し、70代では8.9%となっています。
• Facebook: 40代の利用率が最も高く41.6%。他のSNSと比較すると、利用率のピークがやや上の年代にあり、若い年代（10代: 25.2%）や高齢の年代（70代: 5.8%）では利用率が低くなっています。
• TikTok: 10代の利用率が最も高く54.9%。20代が46.8%、30代が24.7%と、若い年代での利用率が高い傾向が顕著です。40代以上の年代では利用率は大幅に低下しています。

SNSの年代別・男女別ユーザー数推算値（国内）

主要なSNSについて、年代別・男女別のユーザー数推算値（千人）と利用者割合のグラフが掲載されています。この推算値は、総務省統計局の人口データと利用率データを掛け合わせて算出されています。

• LINE: ユーザー数推算値は幅広い年代で男女ともに多く、特に30代、40代、20代でユーザー数が多い傾向があります。利用者割合は年代によって多少の変動はありますが、男女比はおおむね半々程度です。
• YouTube: こちらも幅広い年代でユーザー数が多く、特に30代、40代、20代、10代でユーザー数が多い傾向が見られます。利用者割合はおおむね半々程度です。
• X（旧Twitter）: ユーザー数は20代、10代で多く、年代が上がるにつれて減少します。利用者割合は、20代で男女半々程度ですが、30代以上では女性の割合が男性よりやや高くなる傾向が見られます。
• Instagram: ユーザー数は10代、20代で多く、年代が上がるにつれて減少します。利用者割合は、10代、20代、30代、40代で女性の割合が男性より高くなっています。
• Facebook: ユーザー数は40代、50代で多く、次いで30代、60代、20代の順に多くなっています。10代のユーザー数は他の年代に比べてかなり少ないです。利用者割合は、どの年代でも女性の割合が男性より高くなっています。
• TikTok: ユーザー数は10代が圧倒的に多く、次いで20代となっています。30代以上ではユーザー数は大幅に減少します。利用者割合は、おおむね半々程度ですが、60代では男性の割合がやや高くなっています。
• Pinterest: ユーザー数は20代、30代で多く、次いで40代、50代となっています。利用者割合は、10代、30代、40代、60代で男性の割合が高く、20代、50代で女性の割合が高くなっています。ただし、このデータは総務省統計局「人口推計：令和２年１月報」と株式会社ジャストシステム「モバイル&ソーシャルメディア 月次定点調査 (2019年 総集編)」を基に推算されており、17歳以上のデータとなっています。
• LinkedIn: ユーザー数は20代で最も多く、次いで30代、10代となっています。利用者割合は、どの年代でも女性の割合が男性より高くなっています。特に50代、60代では女性の割合が顕著に高くなっています。ただし、このデータもPinterestと同様のソースを基に推算されており、17歳以上のデータとなっています。

Z世代に刺さる！ 伸びる縦型動画のポイントと 使い分け方法

ファイル名: Vertical-video_202401.pdf

要約

縦型動画（ショート動画）に焦点を当て、企業がリーチ拡大のためにどのように活用すべきかを解説しています。縦型動画を導入することでオーガニックリーチが増加し、アカウントの伸び悩みを解消できる可能性を示唆しています。企業の主な懸念点（工数、コスト、運用体制）にも触れつつ、主要な縦型動画媒体であるInstagramリール、TikTok、YouTube Shortの特徴（投稿秒数、比率、コメント、いいね、流入経路）を比較しています。媒体ごとのアルゴリズムの違い（Instagram: ストック型、TikTok: ループ型）を理解することの重要性を強調し、伸びる縦型動画を作成するための共通のポイントとして、冒頭2秒でユーザーを引きつけること、視覚情報と聴覚情報（テロップ、カット、BGM、効果音、アフレコなど）を最大限に活用すること、適切な動画の尺（目安は30秒程度） を挙げています。また、媒体ごとのコンテンツ傾向（TikTok: エンタメ×共感、リール: ビジュアル×説明、YouTube Short: エンタメファースト）が異なるため、同じ素材を使う場合でも媒体に合わせて編集を変える必要があることを具体例とともに示しています。いくつかの企業の縦型動画コンテンツ事例の分析を通じて、成功要因や改善点についても解説しています。

注目すべきポイント

• 縦型動画が、特にオーガニックリーチ獲得において強力な手段となり得ること。
• 主要な縦型動画プラットフォーム（リール、TikTok、YouTube Short）は仕様やアルゴリズム、ユーザーのコンテンツ消費傾向が異なるため、それぞれの特性に合わせた最適化が必要であること。
• 縦型動画の視聴維持率を高めるためには、動画の冒頭（特に最初の2秒）でいかにユーザーの興味を惹きつけられるかが極めて重要であること。
• 視覚的な要素（テロップ、カット）と聴覚的な要素（BGM、効果音、音声）の適切な活用が、縦型動画の効果を高める鍵となること。
• TikTokとInstagramリールは似ているようでアルゴリズムやユーザーが求めるコンテンツ傾向が異なるため、同じ動画を投稿するだけでは十分ではなく、媒体に合わせた編集の調整が推奨されること。

読んでおくべき項目

• 縦型動画を理解しよう/縦型動画を併用することで、リーチが爆増！
• 縦型動画の特徴
• Instagramは「ストック型」 TikTokは「ループ型」
• 伸びる縦型動画を精度高く作成するPOINT/縦型動画 共通POINT！
• 視覚・聴覚の情報を最大限利用せよ！
• 各媒体のコンテンツについて理解しよう/各媒体のコンテンツの傾向
• 編集素材の使いまわしは注意！/【解決策】同じ素材で編集を変える！

縦型動画を理解しよう / 縦型動画を併用することで、リーチが爆増！

なぜ企業が縦型動画に注目し、活用すべきなのか、その理由やメリット、そして現状の課題について説明しています。

• 縦型動画とは、スマートフォンを縦向きにしたままフルスクリーンで再生できる動画のことです。
• 縦型動画を活用することで、オーガニックリーチ（広告費をかけずに自然に到達するユーザーへの接触）の獲得や、アカウントの伸び悩みの解消につながり、リーチが爆増する可能性があります。
• 特にZ世代（若い世代）は縦型動画の利用率が高く、なんと8割が利用しているというデータがあります。
• 一方で、企業側は縦型動画が良いことは理解しているものの、以下のような懸念から実践できていない場合が多いようです。
  • 動画制作は工数（企画立案、絵コンテ作成、BGM選定など）が多いのではないか。
  • 動画制作は価格が高いのではないか。
  • 運用体制に不安がある。
• これらの懸念を乗り越えて縦型動画を活用することが重要であると示唆されています。

ポイント: 縦型動画は多くのユーザー、特に若年層に利用されており、適切に活用することで企業のリーチを大きく伸ばす強力なツールとなりますが、制作や運用に関する企業側の課題も存在します。

縦型動画の特徴

縦型動画自体の技術的・形式的な特徴について説明しています。

• スマートフォンで向きを変えることなく、フルスクリーンで再生が可能です。
• 尺（動画の長さ）が短い傾向にあり、視聴完了率が高いという特徴があります。
• ただし、SNS（Instagram, TikTok, YouTube Shortなど）ごとにアルゴリズム（ユーザーにおすすめ動画を表示する仕組み）が異なる点に注意が必要です。

ポイント: 縦型動画はスマホ視聴に最適化されており、手軽に見られるため最後まで見てもらいやすいですが、媒体ごとの特性を理解して使い分ける必要があります。

Instagramは「ストック型」 TikTokは「ループ型」

主要な縦型動画プラットフォームであるInstagramとTikTokの、コンテンツの見られ方やアルゴリズムの根本的な違いを分かりやすく表現したものです。

• SNSのアルゴリズムの違いを考える上で、Instagramは「ストック型」、**TikTokは「ループ型」**という比喩が使われています。
• TikTokの「ループ型」は、時間概念がなく、過去の動画も繰り返し再生される傾向があります。また、面白いコンテンツは何度もフィード画面に表示される仕組みになっています。
• TikTokのアルゴリズムは、動画が完全に視聴された割合（最後まで見たか）、視聴時間、反応（いいね・コメント）、シェア数、動画再生回数（何度見たか）、同アカウントの動画の視聴数などを評価に影響しうる要素としています。保存やコメントが多いほど、良いコンテンツとして認識される傾向があります。

ポイント: TikTokは過去のコンテンツも繰り返し見られ、面白い動画は何度も表示されるという性質（ループ型）があるのに対し、Instagramはまた異なる性質（ストック型）を持っていることが示されています。

伸びる縦型動画を精度高く作成するPOINT / 縦型動画 共通POINT！

多くの縦型動画プラットフォームに共通する、動画をユーザーに最後まで見てもらい、エンゲージメントを高めるための重要な制作ポイントを挙げています。

• 縦型動画の**共通ポイントは、「冒頭2秒でいかにスクロールされないか＝最後まで見てもらえるか」**にかかっています。ユーザーはすぐに他の動画にスワイプしてしまう可能性があるため、最初の数秒で惹きつけることが最も重要です。
• 動画開始後3秒以内に商品・サービスを紹介した場合、冒頭30秒での離脱率が減少するという調査結果があります。
• また、視聴完了率が10%UPした場合、購入・利用意向が34%UPするというデータもあり、最後まで見てもらうことが購買意欲に大きく影響することがわかります。

ポイント: 縦型動画で成果を出すには、動画の「つかみ」が非常に重要であり、最初の2秒でユーザーの関心を惹きつけ、最後まで見てもらう工夫が必須です。

視覚・聴覚の情報を最大限利用せよ！

縦型動画の効果を最大化するために、視覚的な要素と聴覚的な要素をどのように活用すべきか、具体的な方法やヒントを提供しています。

• 縦型動画では、ユーザーの注意を引くために視覚情報と聴覚情報を最大限に活用する必要があります。
• 視覚情報としては、以下のような要素があります:
  • 文字や画像装飾: 冒頭2秒の見出し内容、テロップ（文字入れ）の活用。テロップは0.5秒ごとに1行目安、1行の文字数は13文字が限界、見やすい配色で作成することが推奨されています。
  • 動画素材: 複数カットが必要、冒頭で複数カットを利用、動きのある動画を利用することが効果的です。
• 聴覚情報としては、以下のような要素があります:
  • BGM: 音合わせしてある（テンポがいい）BGMが効果的です。広告においてはBPM（Beats Per Minute）120以上の曲を活用すると、3秒再生率、10秒再生率、再生完了率のいずれも高くなることが公式TikTok For Business JPサイトのデータで示されています。3秒再生率は30%を超えるという結果も出ています。
  • 効果音: 重要な箇所に効果音をつけることが推奨されています。
  • アフレコ、AIなどの音声: AIによる文字の読み上げや、アフレコ活用があります。主な目的は字幕補佐の音声ですが、音声では短く端的に、テロップではより多くの情報を入れ込む使い分けができます。アフレコはユーザーとの親密度が高まる効果があると言われています。音声は倍速でアップされているものが多い傾向にあります（媒体による）。

ポイント: ユーザーの離脱を防ぎ、興味を引き続けるためには、見やすいテロップ、動きのある映像、そしてBGMや効果音、ナレーションといった音の要素を組み合わせることが極めて重要です。特にテンポの良いBGM（BPM 120以上）は再生率向上に効果があるようです。

各媒体のコンテンツについて理解しよう / 各媒体のコンテンツの傾向

TikTok、Instagramリール、YouTube Shortという主要な縦型動画プラットフォームそれぞれで、どのようなコンテンツが人気になりやすいか、その傾向やユーザーの視聴目的の違いを説明しています。媒体ごとに適したコンテンツを作るための手がかりとなります。

• 各媒体にはそれぞれ異なるコンテンツの傾向があります:
  • TikTok: エンタメファースト。テンポが速く、独特の「TikTokぽさ」が存在します。親しみやすいコンテンツや、主観が入ったコンテンツ、心地よいテンポの動画が人気です。視聴目的は暇つぶしや「ながら見」が多い傾向があり、ビジュアルのクオリティは低くても良いとされています。ミーム動画（約15秒）やレビュー動画（約30秒）が例として挙げられています。
  • Instagram リール: エンタメ×共感。または、ビジュアル×説明（情報量）。レビュー動画として最適な30秒程度の尺が推奨されています。BGMのテンポは特に問われませんが、流行の音源を利用するとリーチがブーストされる傾向があります。商品購入の際のリサーチやトレンド収集を目的とするユーザーが多く、世界観を醸成する方が伸びやすいとされています。
  • YouTube Short: エンタメファースト。TikTokよりも少し長尺な傾向も見られます。伸びているものの多くは、テンポやエンタメ性などTikTokと変わらないものが多いです。ビジュアル勝負の動画か、TikTokと同じ動画を流用しているケースが見られます。切り抜き動画も多いです。視聴目的は「ながら見」や暇つぶし、あるいは登録チャンネルのYouTuberのShortを視聴することなどがあります。Shortでチャンネル登録者を増やし、通常の長い動画へ誘導することを目的とするユーザーが多いです。

ポイント: 各媒体のユーザーが求めるコンテンツや視聴目的は異なります。TikTokは手軽なエンタメ、Instagramはリサーチやトレンド収集、YouTube Shortはエンタメやチャンネル登録者のチェックといった傾向があり、それぞれに合わせた内容や形式（尺、編集など）が重要です。

編集素材の使いまわしには注意！ / 【解決策】同じ素材で編集を変える！

複数のSNSプラットフォームで縦型動画を運用する際に陥りがちな問題点と、その効果的な対策について説明しています。

• TikTokとInstagramリールの両方を運用している場合、単純な編集素材の使いまわしには注意が必要です。
• 特に、Instagramで伸びた動画をTikTokで再利用すると、伸び悩む可能性が高いとされています。これは、前の項目で述べた各媒体のコンテンツ傾向やアルゴリズムの違いによるものです。Instagramはビジュアルや丁寧な説明が重視される傾向があるのに対し、TikTokはテンポやエンタメ性が重視される傾向があるため、Instagram向けの編集ではTikTokで受け入れられにくい場合があります。例えば、Instagram向けのゆっくりしたテンポや詳しい説明は、TikTokでは視聴体感時間を長く感じさせてしまい、他のテンポの良い動画に比べて見られにくい可能性があります。
• 一方で、TikTokで伸びた動画をリールで投稿することは、TikTok特有の編集をしすぎなければOKとされています。
• 【解決策】として、もし編集リソースがあるのであれば、同じ素材を使っても媒体ごとに編集を変えることが推奨されています。これにより、それぞれのプラットフォームの特性（テンポ、編集スタイル、テロップの量など）に合わせて最適化された動画を作成できます。ミニマムな工数で運用したい場合は、TikTokで伸びた動画をリールに転用するのが比較的リスクが少ない方法です。

ポイント: 縦型動画を複数の媒体で活用する際は、単に同じ動画を投稿するのではなく、各媒体のユーザーやアルゴリズムに合わせて編集を調整することが、より高い効果を得るための鍵となります。

以上が、指定されたソースに基づいた各項目のまとめです。縦型動画マーケティングに取り組む上で、これらの情報が役立つことを願っています。

SNSに関する調査データ集

ファイル名: investigation_SM_importance_20240926.pdf

要約

この資料は、国内のソーシャルメディアマーケティング市場動向、SNS利用状況、そしてSNSが消費者の購買行動に与える影響に関する複数の調査データをまとめたものです。

国内ソーシャルメディアマーケティング市場は年々拡大しており、2023年には1兆円を突破すると予測されています。SNSの普及率は高く、2022年度には82%に達し、若年層だけでなく高齢者層にも利用が広がっています。SNSの主な利用目的は「従来からの知人とのコミュニケーション」ですが、「知りたいことについて情報を探す」ためにも利用されています。

企業はSNS広告の予算を増加させており、その理由は集客や売上への貢献、新規顧客の獲得、費用対効果の高さなどが見込まれるためです。消費者の多くはSNSをきっかけに商品やサービスを購買した経験があり、購買の決め手としては商品の紹介動画や友人・一般人の口コミ、企業アカウントのキャンペーンなどが挙げられます。

若年層（15-29歳）では、特にInstagramやTwitter、YouTube、TikTokといったSNS広告が購買経験に繋がっており、広告を見て初めて商品を知るケースも少なくありません。消費者が商品購入を検討する際に参考にする情報源として、SNSは口コミ・レビューサイトや公式サイトに次いで重要な位置を占めています。SNSで参考にされる情報としては、企業・ブランドの公式アカウント、インフルエンサーのアカウント、知人・友人のアカウントなど多様です。特にInstagramではインフルエンサーやおすすめユーザーの投稿が、Xではフォローしている企業アカウントや友人・一般人の投稿が参考にされています。

SNSで購買されやすい商品ジャンルは、衣類・ファッション、化粧品、食品・飲料など比較的パーソナルなアイテムが多い傾向が見られます。Instagram、X、YouTube、TikTokのいずれのプラットフォームにおいても、ユーザーの多くがそのSNSをきっかけに商品購入やサービス利用をした経験があると回答しています。

また、Z世代やミレニアル世代は、タレントやインフルエンサーのSNS投稿に影響を受けて商品を購入する傾向があり、10代から30代の約半数がインフルエンサーや芸能人、まとめアカウントによるPR投稿を見て購入経験があるとしています。TikTokにおいても、PR投稿やショートドラマ広告が商品認知や購買に繋がっていることが示されています。Z世代では、ThreadsやBeReal、Discordといった新興SNSの認知度も広がっています。

注目すべきポイント

• 市場の成長とSNSの浸透: 国内ソーシャルメディアマーケティング市場は急速に拡大しており、SNSは幅広い年代に日常的に利用されています。
• 購買行動への強い影響力: SNSは単なるコミュニケーションツールに留まらず、消費者が商品やサービスを知り、購買を決定する上で非常に重要な情報源となっています。
• 多様な情報源の参照: 消費者は企業公式アカウント、インフルエンサー、友人・一般人の口コミ（UGC）、SNS広告など、様々なSNS上の情報を参考にしています。
• インフルエンサー・PRの影響力: 特に若年層において、インフルエンサーやタレント、さらにはPR投稿が購買行動に大きな影響を与えています。
• プラットフォームごとの特性: 各SNSによってユーザー層や購買に繋がる情報源の傾向に違いが見られます。

読んでおくべき項目

• 国内ソーシャルメディアマーケティング市場規模推計・予測（2020年-2027年）: 市場の全体的な勢いを把握できます。
• 日本国内のSNS利用者数及び利用率: SNSの普及状況とトレンドがわかります。
• SNSをきっかけに商品サービスを購買した経験がある人の割合: SNSが購買にどれだけ影響を与えているかがわかります。
• 購買に関して、SNSのどの情報を参考にするか？ (企業公式の情報、インフルエンサーの情報、UGCなど): 消費者がSNS上で何を重視して購買判断をしているかがわかります。
• タレント・インフルエンサーのSNS投稿と購買行動の関連性 / PR投稿と購買行動の関連性: インフルエンサーマーケティングやSNS広告の効果について重要な示唆が得られます。

国内ソーシャルメディアマーケティング市場規模推計・予測（2020年-2027年）

日本国内のソーシャルメディアマーケティング市場が近年どのように推移し、今後どのように成長していくか、その全体的な勢いを把握するためのものです。

• 市場規模は年々と増加している状況です。
• 特に、市場規模は2023年には1兆円を突破すると予想されています。
• 具体的な推計・予測値としては、2020年の5,971億円から始まり、2021年7,578億円、2022年9,317億円と成長し、2027年には18,868億円に達すると見込まれています。
• これらのデータは、サイバー・バズとデジタルインファクトによる2022年の市場動向調査に基づいています。

ポイント: 国内ソーシャルメディアマーケティング市場は、今後も継続的な拡大が見込まれる、非常に成長力の高い分野であることがわかります。

日本国内のSNS利用者数及び利用率

日本国内でソーシャルメディア（SNS）がどれだけの人々に利用されているか、その普及の度合いと利用者数の推移、そしてどのようなトレンドがあるのかを理解するためのものです。

• **2022年度のSNSの普及率は82%**でした。これは、インターネット利用人口に対するSNS利用者の割合を示しています。
• SNS利用者数は増加傾向にあります。具体的には、2021年末の8,149万人から、2022年末には8,270万人に増加しており、2024年末には8,388万人に達すると予測されています。
• SNSの普及は、若年層だけでなく高齢者層にもスマートフォンの普及が進んでいることに伴い拡大しており、それに伴いSNSの登録者数や利用数が増加しています。
• SNSの利用目的としては、「従来からの知人とのコミュニケーションのため」が最も多いですが、「知りたいことについて情報を探すため」も多くの人に挙げられています。

ポイント: SNSは日本国内において非常に高い普及率を誇り、幅広い年代に浸透しており、その利用者数は今後も微増傾向にあることが示されています。

SNSをきっかけに商品サービスを購買した経験がある人の割合

この項目は、消費者がSNS上の情報や広告を見たことが、実際に商品やサービスの購入や利用にどれだけつながっているのか、その影響力の度合いを示すものです。

• SNSをきっかけに商品サービスを購買した経験がある人が多く存在し、彼らが購買の決め手となったSNS上の内容は多岐にわたります。
• 購買の決め手として特に多く挙げられているのは、商品の紹介動画、友人やフォローしている一般の人の口コミ投稿、企業アカウントのキャンペーンやクーポン、そしてその商品の広告動画・投稿などです。これらの項目は、調査対象者（SNSで商品を購入したことがある人）のうち、男性・女性、年代別（10〜20代、30〜40代、50〜60代）で参考にしている割合が示されています。
• 若年層（15歳～29歳）に限定したSNS広告に関する調査では、Instagram、Twitter、YouTube、TikTokのいずれかの広告をきっかけに商品・サービスを購入した経験があるユーザーが多数います。特に、Instagram広告を見たユーザーの60.9%が複数回または一度購入経験があると回答しており、YouTube広告経由でも63.0%が購入経験があると回答しています。

ポイント: 多くの消費者がSNSを購買のきっかけとしており、動画コンテンツ、口コミ、企業からの情報、広告など、様々な種類のSNS上の情報が購買判断に影響を与えていることがわかります。

購買に関して、SNSのどの情報を参考にするか？ (企業公式の情報、インフルエンサーの情報、UGCなど)

この項目は、消費者が商品やサービスの購買を検討する際に、SNS上で具体的にどのような種類のアカウントや投稿、情報源を信頼し、参考にしているかを明らかにするものです。企業がSNSマーケティングを行う上で、どのような情報発信が効果的かを知る手がかりとなります。

• SNSを介した購入経験がある15歳～59歳を対象とした調査では、商品・サービス購入・利用の参考にしたSNSアカウントとして、企業・ブランドの公式アカウントが最も多く（471名）挙げられています。
• 次いで、インフルエンサーのアカウント（368名）、知人・友人のアカウント（239名）、SNS広告で表示された情報（249名）、フォロー・チャンネル登録していない見知らぬアカウント（219名）が参考にされています。
• Instagramに限定した調査では、購買の際に参考にされた投稿として、フォローしているインフルエンサー（46%）、おすすめに出てきたユーザー（42%）、**メーカー、小売店などの公式アカウント（27%）**などが挙げられています。
• X（旧Twitter）に限定した調査では、購買のきっかけとなった情報として、フォローしている企業アカウントの投稿（44.6%）、**フォローしている友人や一般の人の投稿（43.9%）**が特に多く、次いでフォローしているインフルエンサーや芸能人の投稿（34.2%）が参考にされています。

ポイント: 消費者は商品購買時に多様なSNS上の情報源を参考にしています。特に企業公式アカウントが重要である一方、インフルエンサーや**友人・一般人（UGC – User Generated Content、ユーザー生成コンテンツ）**からの情報も購買判断に大きな影響を与えています。

タレント・インフルエンサーのSNS投稿と購買行動の関連性 / PR投稿と購買行動の関連性

この項目は、著名人（タレント）やインフルエンサーのSNS投稿、特に企業からの依頼を受けて行われるPR投稿が、消費者の、特に若年層の購買行動にどれほどの影響力を持っているかを調査した結果を示すものです。インフルエンサーマーケティングの有効性を判断する上で重要な情報です。

• Z世代（18～27歳）およびミレニアル世代（30～43歳）を対象とした調査では、タレントやインフルエンサーのSNS投稿から影響を受けて何かを購入した経験がある人が多いことがわかります。
• 特に、インフルエンサーの投稿は、Z世代において「よく影響を受けて購入する（21.4%）」と「たまに影響を受けて購入する（24.5%）」を合わせると**約45.9%**が購買に影響を受けていると回答しています。タレントの投稿に影響を受けて購入する割合も、Z世代で合わせて約33.6%（12.2% + 21.4%）となっています。
• インフルエンサーや芸能人、まとめアカウントによるPR投稿を見た購買経験に関する調査では、10代から30代の約半数（10代50%、20代51%、30代49%）がPR投稿を見て購入した経験が「5回以上ある」「複数回（2～4回程度）ある」「1度はある」のいずれかに該当すると回答しています。
• TikTokにおいても、**PR投稿経由で認知した商品を購入したことがあるユーザーは63%**にのぼります。
• さらに、Z世代を対象としたTikTokショートドラマ広告に関する調査では、広告がきっかけで商品・ブランドを認知したユーザーは83.7%に達し、商品購入やサービス利用をした経験があるユーザーも44%（何度もある8.6% + 数回ある26.7% + 一度だけある8.6%）となっています。

ポイント: タレントやインフルエンサー、特に若年層において、彼らのSNS投稿やPR投稿は商品・サービスの認知だけでなく、実際の購買行動にも非常に強い影響力を持っていることが明確に示されています。